日本株の年間カレンダー:3月期末・決算集中・権利落ち・GWとセクターの季節性
日本のセクター表には、経済的な理由ではなく制度的な理由で妙な形になる週があります。カレンダーを知っていれば、そういう週に理屈をこじつけずに割り引くことができます。教育目的であり、投資助言ではありません。
年度末は3月
日本企業の多くは3月31日に決算期を締めます。これは日本株を読むうえで最も重要なカレンダー上の事実で、3つのことを動かします。
ガイダンスのシーズンは1月ではなく5月。 通期の実績と翌年度の会社計画が5月上旬から中旬に出そろいます。年間で最も個別銘柄のばらつきが大きくなるのがこの時期で、5月の週次表で業種間スプレッドが極端に開くのはこのためです。
第3四半期は2月初旬。 10〜12月期をカバーする、2番目に大きな決算集中です。
3月最終週は期末要因の週。 決算期末をまたぐ機関投資家のポジション調整が、ファンダメンタルズと無関係にセクターを動かします。この週は割り引いて読んでください。
権利落ちは年2回に集中する
日本企業は年2回配当が圧倒的に多く、権利確定日は3月末と9月末に集中します。膨大な銘柄が同じ日に一斉に権利落ちするため、指数と高配当業種に目に見える機械的な下落が出ます。
銀行、電力・ガス、運輸・物流は配当利回りが相対的に高く、この効果が最も明確に出ます。9月下旬の権利落ち日を含む週に銀行がマイナスでも、それはシグナルではありません。 解釈する前に日付を確認してください。
ゴールデンウィークが5月を圧縮する
4月末から5月初旬にかけて祝日が連続し、取引所が数営業日閉まります。影響は2つ。
- その期間の「週次リターン」は営業日数が少なく、通常の週と比較できません。
- 東京が閉まっている間に出た世界のニュースが、再開後の1日に集中して織り込まれます。結果として1日の異常値が週全体を支配します。
8月中旬のお盆にも小規模な同じ現象があります。出来高が細り、値動きが誇張されます。
日米比較への影響
米国と日本はカレンダーを共有していません。2月と5月には日本側だけに決算起因のばらつきの山があり、1月下旬と4月には米国側だけにあります。この時期の日米「乖離」は、単に決算シーズンの位相がずれているだけであることがよくあります。
日本の週を解釈する前のチェックリスト
- 3月末または9月末の権利落ち日を含んでいたか。
- 2月または5月の決算集中期の内側か。
- ゴールデンウィーク、お盆、3月最終週(期末)を含んでいたか。
- 実際の営業日数は何日だったか。
どれか1つでも該当するなら、その週のセクター表は制度的に歪んでいると考え、クリーンな週を待ってください。
まとめ
3月期末、2月と5月の決算、年2回の権利落ち、5月の大型連休。この4つのカレンダー事実が、説明のつかないように見える日本の週のほとんどを説明します。
Sector Pulse日本(TOPIX-17業種)と米国(SPDRセクター)の週次騰落率をまとめます。どこが買われ、どこが売られ、日米でどう食い違ったか。データの記録であり、投資助言ではありません。
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